ヘッドライト全部赤くするわけじゃないよ、ヘッドライトの周りにそった部分だけ
違反なのかね

１８日午前２時４０分ごろ、大阪府忠岡町高月南の国道２６号で、 制限速度を超えて走行するミニバイクを大阪府警岸和田署のパトカーが発見。
停止を求めたが、ミニバイクは約２００メートル逃走して転倒した。
運転していた同府和泉市の高校３年の女子生徒（１７）が近くの病院に搬送されたが、頭部打撲の軽傷を負った。

同署によると、生徒は無免許で、ハンドル操作を誤って転倒したとみられ、同署が道交法違反（無免許運転）などの疑いで事情を聴いている。
同署はパトカーによる追跡方法に問題はなかったとしている。

http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140618/waf14061810280010-n1.htm

調子こいて納車式頼んじゃったけどああいうのはGS以上でやるべきだった

ミニバイクで名神を約８キロ　大学生の身柄確保
http://news.livedoor.com/article/detail/8952293/

１８日午後１時５５分頃、名神高速道路下り線の京都東インターチェンジ（ＩＣ）－京都南ＩＣ間で「原付きバイクが走っている」と１１０番があった。

　通報を受けた高速警察隊員が約１０分後、京都南ＩＣで、ミニバイクの大学２年の男子学生（２１）＝京都府精華町＝を確保した。
事故などはなかった。同隊は道交法違反（通行区分違反）の疑いもあるとみて、男子学生から事情を聴いている。

　同隊によると、ミニバイクは京都東ＩＣから進入し約８キロ走行したとみられる。
男子学生は「間違って入ってしまった」と話している。

★「若者のクルマ離れ」は一部　女性や地方部では購入意向高い
NEWSポストセブン 2014年06月17日07時00分

　アベノミクス効果で高額消費の傾向が取りざたされる昨今。その一方で、「イエナカ消費」、「巣ごもり消費」といった若者の消費行動からくる“若者の○○離れ”が叫ばれて久しい。

　だが、巷でいわれるほど若年層の消費意欲は減退しているわけではない。6月17日に『若者は本当にお金がないのか？　統計データが語る意外な真実』（光文社新書）を上梓したニッセイ基礎研究所・生活研究部准主任研究員の久我尚子さんに、○○離れのウソを検証してもらった。

　＊　＊　＊
【若者のクルマ離れ】

　若年単身世帯の自動車保有台数は、男性で1994年をピークに減少傾向にあるとの調査が出ていますが、一般財団法人「自動車検査登録情報協会」によると、全世帯の自動車保有台数は1960年代から現在まで増加し続けています。

　若者のクルマに対する意欲はどうなのか。日本自動車工業会が実施した実態＆意識調査（2008年）で興味深い結果が出ています。18～24歳の大学・短大生の自動車免許保有率は、男性が73.4％、女性が58.3％あり、取得意向者と合わせると潜在的な免許保有率は男性で92.4％、女性でも85.9％に及びます。

　ただ、クルマを実際に購入することを考えると、大都市に住んでいる男性をはじめとして、クルマに乗りたい意識はありつつも購入には結びつきにくいのが現状のようです。

　なぜなら、昔と比べて特に大都市で公共交通機関が充実したこと、核家族化・少子化の進行によって家族とのクルマの共有もしやすくなったこと、ネットの普及などによってクルマ以外に興味・関心の対象が広がったことで、単身勤労者世帯の男性ではクルマの保有率が低下しています。

　一方、可処分所得が増加している単身勤労者世帯の女性ではクルマの保有率は上昇しています。つまり、大都市に住む男性でやや「クルマ離れ」が起きているようですが、地方居住者や女性では購入意向が強く、以前と同様に高水準にあるのです。

【若者の海外離れ】

　20代の海外渡航者数が減少し、「今の若者は海外へ行かない」、「内向き志向が強い」などという声をよく聞きます。しかし、若年単身世帯の男性では旅行の支出はむしろ増えており、必ずしも「海外離れ」をしているとはいえません。

　確かに法務省調査（出入国管理統計表）によると、20代の出国者数は減少しています。ただ、1975年生まれ以降は少子化が進行した世代なので、正確にデータを読み解くためには「渡航者数」ではなく「渡航者率」で見るべきなのです。

　そこで、20代の出国者率を調べてみると、2008年ごろまで低下傾向が続いていましたが、2009年以降は上昇に転じています。2012年には23.4％まで上がり、1990年代のピーク時に次ぐ高水準となっています。

　海外旅行者数もここ数年は増加が続いており、2012年は1849万人と、2000年の1782万人を超えました。その背景には、リーマン・ショック後の景気の冷え込みが落ち着いたことや、LCC（格安航空）の台頭による航空料金の低下などが挙げられます。

続く

http://news.livedoor.com/lite/article_detail/8945134/

レーシングチームはレースの賞金だけではチームの莫大な運営費をまかなうことは出来ないため、スポンサーという存在が必要不可欠だ。
シューマッハ時代のフェラーリ F1チームをマールボロが支えていたように、かつてはタバコメーカーがチームのメインスポンサーを務めていた。
しかし現在、タバコの広告はほとんどの地域で禁止されているため、それに代わってメインスポンサーとなっているのがエナジードリンクメーカーだ。

しかし、米モーターサイクルの専門サイト『Asphalt and Rubber』は、「エナジードリンクメーカーはタバコメーカーと同じ運命を辿る恐れがある。
チームはあまり頼り過ぎない方がいい」と警告する内容の興味深い記事を掲載している。

中略

問題は、エナジードリンクに含まれる高濃度のカフェインが子供の健康を害す可能性があることから、欧州で18歳未満の若者に対するエナジードリンクの販売を禁止する流れがあることだ。
実際にリトアニアでは今年11月から若者への販売を禁止することが決まっている。
米国でも、米国医師会がエナジードリンクの若者への販売を禁止するロビー活動を行っており、いくつかの州でこの案が検討されているという。

世界中でこの流れが加速すれば、タバコメーカーのようにエナジードリンクの広告が禁止される可能性や、また広告が禁止されなくとも、エナジードリンクメーカーの売り上げが落ち、スポンサーから撤退する企業が出てくる可能性もある。

全文はソースで
http://jp.autoblog.com/2014/06/16/energy-drink-motorsports-ban/